KDP:日本国内での販売であればW-7は必要ありません(再掲)

  • 2016.04.08
  • IT
KDP:日本国内での販売であればW-7は必要ありません(再掲)

「Amazon電子書籍出版の技これだけ!」
「Amazon Kindle ダイレクト出版完全ガイド」
をみて、電子出版の手続きをしています。

免税手続きに関しては、TINという納税者番号が必要とありました。

個人のTIN取得については2014年に法改正があり、

W-7を記入し、それをパスポート原本(!)、他の資料と一緒にエアメールで米国に送る必要があるとあったので、

つまづいてしまっていました。

しかし、TINは日本国内のみで販売するのであれば、不要。

DKPのアンケートに答えるだけでいいということが、以下のサイトでわかりました。

Amazonの #KDP で自己出版しない理由がない理由

リンクは張りませんが、AmazonにはW-7を使用した免税の手続きも日本語で記載されており非常に混乱しました。

よくよく探したら、その手続きはいらないと、kdpに書いてあります。

これが証拠。

kdpでの免税に関するアンケートの記入については、こちらが参考になります。

Kindle Direct Publishing (KDP):税に関する情報を登録する方法
参考リンクは、「電子署名でのチェック方法」が省略されていますが、私はすべての項目にチェックして提出しました。

個人により事情は違うでしょうから、内容をよく読み、自己責任でお願いします。

長者丸産業大学で掲載してましたが、改変に伴いこちらに転記します。)

ITカテゴリの最新記事